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あなたがお父上から認知を受けていれば、当然相続人となります。

　認知を受けないまま死亡した場合はどうでしょう。この場合は、父が死亡した日から３年以内に、検察官を被告として、家庭裁判所に対して、認知請求訴訟を提起する方法によって、あなたは父から認知された、すなわち、実子として認められることが可能です。

　判決によって、父の子であることが認められると、法律上、非嫡出子となり、本妻との間の子の相続分の２分の１の相続分を取得することになります。

　認知というのは、人の身分関係を形成する、いわば公益に属することですから、公益の代表者である検察官を相手にして、裁判を受けることができます。

　もちろん検察官は、あなたがたの父子関係の『真実』は知らないでしょうから、裁判所は、あなたが相続人になることに、法律上、利害がある人に対して、このような裁判が、行われていることを通知します。

　実質上、この訴訟に参加するであろう、本妻との子が相手といえるかもしれません。もちろん、争点であり、証明されるべきは事実です。通常、鑑定などが行われて、最終的に裁判所が判断します。

　なお、非嫡出子の相続分が、嫡出子の２分の１とされている民法上の規定は、当の本人にとっては、どうしようもない事柄で差別されているというべきで、法の下の平等に反するという見解がかなり有力です。

追記（2018．8．21）

「その後民法が改正され、嫡出子と非嫡出子の相続分は、同じとなりました」